このページでは，基本情報技術者試験を中心に，企業活動（会計・財務）に関する過去問題・サンプル問題・公開問題を掲載しています。財務諸表（貸借対照表・損益計算書），利益の種類，損益分岐点分析といった，試験で頻出する重要テーマについて，実際の問題を解きながら理解を確認することができます。
※ まず基礎を確認したい方はこちら
解けなかった問題は，各問題下の【参考】リンクから対応する解説ページを読み，理解した上でもう一度解いてみてください。
平成29年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問77
平成28年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問78
平成25年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問77
平成23年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問78
問 財務諸表のうち，一定時点における企業の資産，負債及び純資産を表示し，企業の財政状態を明らかにするものはどれか。
| ア 株主資本等変動計算書 | イ キャッシュフロー計算書 |
| ウ 損益計算書 | エ 貸借対照表 |
【解答】エ
【解説】
■ 財務諸表
企業の財務状況や経営成績を利害関係者（株主や顧客など）に報告するために，決算期ごとに作成する書類のことをいう。
■ 貸借対照表（B/S；バランスシート）
決算日時点での，企業の資産，負債，純資産をまとめた財務諸表のことをいう。
※ 財務状況を明らかにする
※ 資産を借方（左側），負債と純資産を貸方（右側）に記載する
| 資産 | 会社が持っているもの（会社の財産） 例）現金、預金、売掛金、商品、備品 など |
| 負債 | 会社が返さなければならないお金（会社の借金） 例）借入金、買掛金 など |
| 純資産 | 資産から負債を引いた会社のもの（会社の正味の財産） |
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（財務諸表とは）」 |
平成30年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問77
問 貸借対照表の純資産の部に表示される項目はどれか。
| ア 売掛金 | イ 資本金 | ウ 社債 | エ 投資有価証券 |
【解答】イ
【解説】
ア 売掛金（資産）
イ 資本金（純資産）
ウ 社債（負債）
エ 投資有価証券（資産）
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（財務諸表とは）」 |
平成23年度 基本情報技術者試験 特別 午前 問77
問 売上総利益の計算式はどれか。
ア 売上高 － 売上原価
イ 売上高 － 売上原価 － 販売費及び一般管理費
ウ 売上高 － 売上原価 － 販売費及び一般管理費 ＋ 営業外損益
エ 売上高 － 売上原価 － 販売費及び一般管理費 ＋ 営業外損益 ＋ 特別損益
【解答】ア
【解説】
■ 利益
| 売上総利益（粗利） | 売上から商品の原価を引いた利益（商品を売って、どれだけ儲かったか） |
| 営業利益 | 本業で稼いだ利益（粗利－家賃などの費用） |
| 経常利益 | 会社の通常活動での利益（営業利益＋受取利息など－支払利息など） |
| 税引前当期純利益 | すべての収益・費用を反映した税引前の利益 |
| 当期純利益 | 最終的に会社に残る利益（税金を引いた後の利益） |
イ 営業利益
ウ 経常利益
エ 税引前当期純利益
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（財務諸表の作成）」 |
平成24年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問76
問 図の損益計算書における経常利益は何百万円か。ここで，枠内の数値は明示していない。
| ア 424 | イ 434 | ウ 474 | エ 634 |
【解答】イ
【解説】
売上総利益 ＝ 1,585 － 951 ＝ 634百万円
営業利益 ＝ 634 － 160 ＝ 474百万円
経常利益 ＝ 474 ＋ 80 － 120 ＝ 434百万円
税引前当期純利益 ＝ 434 ＋ 5 － 15 ＝ 424百万円
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（財務諸表の作成）」 |
平成29年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問77
問 キャッシュフロー計算書において，営業活動によるキャッシュフローに該当するものはどれか。
| ア 株式の発行による収入 | イ 商品の仕入による支出 |
| ウ 短期借入金の返済による支出 | エ 有形固定資産の売却による収入 |
【解答】イ
【解説】
■ キャッシュフロー計算書とは
一定期間（通常は1年間）における，現金の増減を明らかにする財務諸表のことをいう。
※ 営業活動，投資活動，財務活動に分けて記載する
※ 損益計算書では利益が出ていても，現金が足りない（黒字倒産）ことがあるため作成する
ア，ウ 財務活動によるキャッシュフロー
エ 投資活動によるキャッシュフロー
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（財務諸表の作成）」 |
平成27年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問76
問 キャッシュフローを改善する行為はどれか。
ア 受取手形の期日を長くして受け取る。
イ 売掛金を回収するまでの期間を短くする。
ウ 買掛金を支払うまでの期間を短くする。
エ 支払手形の期日を短くして支払う。
【解答】イ
【解説】
■ キャッシュフロー計算書とは
一定期間（通常は1年間）における，現金の増減を明らかにする財務諸表のことをいう。
※ 営業活動，投資活動，財務活動に分けて記載する
※ 損益計算書では利益が出ていても，現金が足りない（黒字倒産）ことがあるため作成する
ア 受取手形の期日を長くする ⇒ 現金がなかなか入ってこない（キャッシュフローの悪化）
イ 売掛金の回収期間を短くする ⇒ 現金が早く入ってくる（キャッシュフローの改善）
ウ 買掛金の支払期日を短くする ⇒ 現金が早く出ていく（キャッシュフローの悪化）
エ 支払手形の支払期日を短くする ⇒ 現金が早く出ていく（キャッシュフローの悪化）
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（財務諸表とは）」 |
平成26年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問78
平成21年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問77
問 部品の受払記録が表のように示される場合，先入先出法を採用したときの4月10日の払出単価は何円か。
| ア 100 | イ 110 | ウ 115 | エ 118 |
【解答】イ
【解説】
先入先出法を採用した場合の4月10日の払出数量は，
単価100円の部品：2,000個
単価130円の部品：1,000個
となるので，払出単価は，
{(2,000個 × 100円) ＋ (1,000個 × 130円)} ÷ (2,000個 ＋ 1,000個)
＝ (200,000円 ＋ 130,000円) ÷ 3,000個
＝ 330,000円 ÷ 3,000個
＝ 110円
となる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（棚卸評価とは）」 |
平成30年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問78
平成23年度 基本情報技術者試験 特別 午前 問76
問 商品Aの当月分の全ての受払いを表に記載した。商品Aを先入先出法で評価した場合，当月末の在庫の評価額は何円か。
| ア 3,300 | イ 3,600 | ウ 3,660 | エ 3,700 |
【解答】エ
【解説】
先入先出法の場合の商品有高帳は，次のようになる。
よって，当月末の在庫の評価額は，
2,600 ＋ 1,100 ＝ 3,700円
となる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（棚卸評価とは）」 |
平成29年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問78
平成27年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問78
問 表から，期末在庫品を先入先出法で評価した場合の期末の在庫評価額は何千円か。
| ア 132 | イ 138 | ウ 150 | エ 168 |
【解答】ウ
【解説】
期末在庫品を先入先出法で評価するため，後に仕入れた商品から順に在庫として残っていることになる。期末在庫は12個であるため，各月に仕入れた商品の残存数は，それぞれ次のとおりである。
期末在庫（12個）＝ 9月仕入（4個）＋ 7月仕入（3個）＋ 6月仕入（2個）＋4月仕入（1個）＋ 期首在庫（2個）
よって，期末の在庫評価額は，
(４×14)千円 ＋ (3×13)千円 ＋ (2×12)千円 ＋ (1×11)千円 ＋ (2×10)千円
＝ 56千円 ＋ 39千円 ＋ 24千円 ＋ 11千円 ＋ 20千円
＝ 150千円
となる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（棚卸評価とは）」 |
平成30年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問77
平成25年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問77
問 ある商品の前月繰越と受払いが表のとおりであるとき，先入先出法によって算出した当月度の売上原価は何円か。
| ア 26,290 | イ 26,450 | ウ 27,250 | エ 27,586 |
【解答】イ
【解説】
先入先出法の場合の商品有高帳は，次のようになる。
よって，売上原価は，
14,000円（15日売上）＋ (6,000 ＋ 6,450)円（25日売上）
＝ 26,450円
となる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（棚卸評価とは）」 |
平成21年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問77
問 減価償却の方法として認められているものはどれか。
| ア 移動平均法 | イ 最終取得原価法 |
| ウ 定率法 | エ 持分法 |
【解答】ウ
【解説】
■ 減価償却
備品や建物などの固定資産について，取得時に一度に費用計上するのではなく，使用する期間にわたって少しずつ費用として配分していく会計処理のことをいう。
● 定額法
固定資産の取得価額から残存価額を差し引いた金額を，耐用年数にわたって毎年均等に配分して費用化する方法である。
● 定率法
固定資産の帳簿価額（未償却残高＝残っている帳簿価額）に一定の償却率を掛けて，毎年減価償却費を計算する方法である。
※ 減価償却費は年数が経つにつれ減少していく
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（減価償却とは）」 |
平成29年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問78
問 当期の建物の減価償却費を計算すると，何千円になるか。ここで，建物の取得価額は10,000千円，前期までの減価償却累計額は3,000千円であり，償却方法は定額法，会計期間は1年間，耐用年数は20年とし，残存価額は0円とする。
| ア 150 | イ 350 | ウ 500 | エ 650 |
【解答】ウ
【解説】
建物の1年間の償却額は，
(10,000千円 － 0円) ÷ 20年 ＝ 500千円
となる。ちなみに，前期までの減価償却累計額は3,000千円であるので，建物を取得してから（前期末時点で），
3,000千円 ÷ 500千円 ＝ 6年
経過していることが分かる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（減価償却とは）」 |
平成23年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問76
問 事業年度初日の平成21年4月1日に，事務所用のエアコンを100万円で購入した。平成23年3月31日現在の帳簿価額は何円か。ここで，耐用年数は6年，減価償却は定額法，定額法の償却率は0.167，残存価額は0円とする。
| ア 332,000 | イ 499,000 | ウ 666,000 | エ 833,000 |
【解答】ウ
【解説】
エアコンを購入してから，平成23年3月31日現在で，ちょうど2年が経過するので，この2年間の償却額は，
(1,000,000千円 － 0円) × 0.167 × 2年 ＝ 334,000円
となる。よって，帳簿価額は，
1,000,000円 － 334,000円 ＝ 666,000円
となる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（減価償却とは）」 |
（令和4年度） 基本情報技術者試験 サンプル問題 科目A 問58
平成27年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問77
問 令和2年4月に30万円で購入したPCを3年後に1万円で売却するとき，固定資産売却損は何万円か。ここで，耐用年数は4年，減価償却は定額法，定額法の償却率は0.250，残存価額は0円とする。
| ア 6.0 | イ 6.5 | ウ 7.0 | エ 7.5 |
【解答】イ
【解説】
PCの3年間の償却額は，
(300,000円 － 0円) × 0.25 × 3年 ＝225,000円
なので，売却時の帳簿価額は，
300,000円 － 225,000円 ＝ 75,000円
となる。売却額は1万円なので，固定資産売却損は，
75,000円 － 10,000円 ＝ 65,000円
となる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（減価償却とは）」 |
平成22年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問77
問 損益分岐点の特性を説明したものはどれか。
ア 固定費が変わらないとき，変動費率が低くなると損益分岐点は高くなる。
イ 固定費が変わらないとき，変動費率の変化と損益分岐点の変化は正比例する。
ウ 損益分岐点での売上高は，固定費と変動費の和に等しい。
エ 変動費率が変わらないとき，固定費が小さくなると損益分岐点は高くなる。
【解答】ウ
【解説】
ア 変動費率が低くなると，損益分岐点は低くなる。
イ 変動費率が高くなると損益分岐点も高くなり，変動費率が低くなると損益分岐点も低くなるが，正比例するわけではない。
エ 固定費が小さくなると，損益分岐点は低くなる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（損益分岐点分析）」 |
（令和4年度） 基本情報技術者試験 サンプル問題 科目A 問59
令和元年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問78
平成23年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問77
問 売上高が100百万円のとき，変動費が60百万円，固定費が30百万円掛かる。変動費率，固定費は変わらないものとして，目標利益18百万円を達成するのに必要な売上高は何百万円か。
| ア 108 | イ 120 | ウ 156 | エ 180 |
【解答】イ
【解説】
変動費率は，
60百万円 ÷ 100百万円 ＝ 0.6
であり，売上高をx百万円としたときの総費用は，
総費用 ＝ 固定費 ＋ 変動費
＝ (x × 0.6)百万円 ＋ 30百万円
＝ 0.6x百万円 ＋ 30百万円
となるので，目標利益を達成するのに必要な売上高は，
売上高 ＝ 総費用 ＋ 利益
x百万円 ＝ (0.6x百万円 ＋ 30百万円) ＋ 18百万円
x百万円 ＝ 0.6x百万円 ＋ 30百万円 ＋ 18百万円
x百万円 － 0.6x百万円 ＝ 48百万円
0.4x百万円 ＝ 48百万円
x百万円 ＝ 120百万円
となる。
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（損益分岐点分析）」 |
平成26年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問78
問 表は，ある企業の損益計算書である。損益分岐点は何百万円か。
| ア 250 | イ 490 | ウ 500 | エ 625 |
【解答】エ
【解説】
損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷ 限界利益率
＝ 固定費 ÷ (1 － 変動費率)
＝ 固定費 ÷ (1 － 変動費 ÷ 売上高)
＝ (200 ＋ 300) ÷ (1 － (100 ＋ 40) ÷ 700)
＝ 500 ÷ (1 － 140 ÷ 700)
＝ 500 ÷ (1 － 0.2)
＝ 500 ÷ 0.8
＝ 625（百万円）
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（損益分岐点分析）」 |
平成24年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問77
問 図は二つの会社の損益分岐点を示したものである。A社とB社の損益分析に関する記述のうち，適切なものはどれか。
ア A社，B社ともに損益分岐点を超えた等しい売上高のとき，固定費の少ないB社の方がA社よりも利益が大きい。
イ A社はB社より変動費率が小さいので，損益分岐点を超えた等しい売上高のとき，B社に比べて利益が大きい。
ウ 両社の損益分岐点は等しいので，等しい利益を生み出すために必要な売上高は両社とも等しい。
エ 両社は損益分岐点が等しく，固定費も等しいので，売上高が等しければ，損益も等しい。
【解答】イ
【解説】
ア，イ 変動費率の低いA社の方が，利益は大きくなる
ウ A社の変動費率は0.3，B社の変動費率は0.7なので，損益分岐点以外では，等しい利益を生み出すための売上高は異なる
エ A社の固定費は70，B社の固定費は30である ⇒ 固定費は等しくない
| 【参考】 | 「会計・財務の基礎まとめ（損益分岐点分析）」 |
平成26年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問76
問 六つの部署に合計30台のPCがある。その全てのPCで使用するソフトウェアを購入したい。表に示す購入方法がある場合，最も安く購入すると何円になるか。ここで，各部署には最低1冊のマニュアルが必要であるものとする。
| ア 270,000 | イ 306,000 | ウ 315,000 | エ 318,000 |
【解答】ウ
【解説】
各部署には最低1冊のマニュアルが必要なので単体で6本購入する必要があり，その購入金額は，
15,000円 × 6本 ＝ 90,000円
となる。この6本には使用権も含まれているので，30台のPC全てで使用するためには，残り，24（30 － 6）ライセンスの購入が必要となる。ここで，5ライセンス購入する場合と，1ライセンスを5本購入する場合とを比べると，
5ライセンス：45,000円
1ライセンス × 5：12,000円 × 5 ＝ 60,000円
となり，5ライセンスを購入した方が安くなることが分かる。よって，24本のうち20本は5ライセンスを購入することになるので，その金額は，
(20本 ÷ 5ライセンス) × 45,000円 ＝ 180,000円
となる。また，残りの4本については，
5ライセンス：45,000円
1ライセンス × 4：12,000円 × 4 ＝ 48,000円
となり，こちらも，5ライセンスを購入した方が安くなることが分かる。よって，最も安く購入する場合の購入金額は，
90,000円 ＋ 180,000円 ＋ 45,000円 ＝ 315,000円
となる。
| 【参考】 |
平成29年度 基本情報技術者試験 秋期 午前 問66
問 電化製品に搭載する部品を試作するとき，全体のコストが最も安くなる開発方法はどれか。ここで，各工程の工期は，作成工程が6か月，改造工程が3か月，評価工程が2か月とする。また，1人月当たりのコストは，作成工程が60万円，改造工程及び評価工程がそれぞれ100万円とする。ただし，人月コスト，購入費及び委託費の三つ以外のコストは考慮しない。
開発方法 | 購入費 | 委託費 | 月当たりの人数（人） | |||
作成工程 | 改造工程 | 評価工程 | ||||
| ア | サンプルを購入 して社内で改造 | 2,000 | 0 | 0 | 4 | 1 |
| イ | 社外に一括委託 | 0 | 3,500 | 0 | 0 | 0 |
| ウ | 社内資産を改造 | 0 | 0 | 0 | 10 | 3 |
| エ | 社内で新規作成 | 0 | 0 | 10 | 0 | 2 |
【解答】ア
【解説】
各開発方法のコストを計算すると，次のようになる。
ア：2,000万円 ＋ (100万円 × 4人 × 3か月) ＋ (100万円 × 1人 × 2か月)
＝ 2,000万円 ＋ 1,200万円 ＋ 200万円
＝ 3,400万円
イ：3,500万円
ウ：(100万円 × 10人 × 3か月) ＋ (100万円 × 3人 × 2か月)
＝ 3,000万円 ＋ 600万円
＝ 3,600万円
エ：(60万円 × 10人 × 6か月) ＋ (100万円 × 2人 × 2か月)
＝ 3,600万円 ＋ 400万円
＝ 4,000万円
| 【参考】 |
平成31年度 基本情報技術者試験 春期 午前 問78
問 表の条件でA～Eの商品を販売したときの機会損失は何千円か。
| ア 800 | イ 1,500 | ウ 1,600 | エ 2,400 |
【解答】エ
【解説】
表より，商品A，商品D，商品Eは，需要数よりも仕入数の方が少なく，機会損失が発生することが分かる。各商品の機会損失の金額は，
商品A：(1,500個 － 1,400個) × 1千円 ＝ 100千円
商品D：(700個 － 500個) × 4千円 ＝ 800千円
商品E：(500個 － 200個) × 5千円 ＝ 1,500千円
となるので，全体では，
100千円 ＋ 800千円 ＋ 1,500千円 ＝ 2,400千円
となる。
| 【参考】 |
まとめ
今回は，基本情報技術者試験の過去問題・サンプル問題・公開問題のうち，企業活動（会計・財務）分野に関するものを集め，シンプルにまとめてみました。みなさんは，どのくらい解けましたか？はじめは難しく感じるかもしれませんが，繰り返し問題を解くことで，少しずつ理解できるようになると思います。8割以上（できれば9割以上）解けるようになることを目標に，ぜひ取り組んでみてください。また，一度解けるようになっても，時間が経つと忘れてしまうことがあります。1週間後や1か月後など，期間をあけてもう一度解き直すことで，理解の定着につながると思います。
